自社 株 : ネット株式投資の始め方

自社 株

どんなに業績の良い株式会社や成長が見こまれる株式会社であっても、株価が上がり続けている株式会社はありません。また、株式会社の経営状況には変化がないのに経済や政治情勢によって株式市場全体が値下がりし、それにつられて値下がりすることはよくあることです。ですから、値下がりそのものを完全に避けることはできません。そこで値下がりへの対処としては、いかに値下がり幅を少なくするかを考えます。その方法として、銘柄の分散と購入時期の分散があります。この考え方は、株式に限らず資産運用の基本的で重要な考え方です。

各社の時価総額とは、株価のことで、各社の時価総額は各社の株価の終値に発行済株式数（これまでに会社が発行した株式の数）をかけたものです。たとえば、ある会社の株価が100円で、発行済株式数が1億株であれば、時価総額は100億円ということになります。言い方を変えれば、100億円用意すれば、この会社の株式をすべて買えるということになります。そのため、時価総額は企業の現在の価値を表すと言われています。東証一部の時価総額とは、東証一部に上場している各社の時価総額を足したもので、個別の企業の時価総額と同じように、株式市場の大きさ、つまり現在の価値を表しています。

上場とは、証券取引所が設けた株式数や株主数などの基準を満たすことによって、証券取引所での株式の売買が認められることです。認められた会社を上場会社といいます。証券取引所という場所で取引を行うことのメリットは、取引場所を1カ所にすることによって注文が集中し、売買が成立し易くなることと、1カ所集中で、株価が1つに統一されるので、全国どこから注文を出しても不利益になることがないという点です。本来、株式は個人の間でも売買できますが、個人で取引相手を探すことは時間も手間もかかり困難ですし、その株式が今いくらの価値があるのかの判断も個人ではしかねます。ですから、取引所での取引によって売買がしやすくなれば、投資家も安心して投資することができるわけです。

市販されている雑誌の中にも企業選びや株式投資の勉強に役立つものがあります。企業の事業内容や決算・財務分析がよく載る雑誌としては、週刊東洋経済（東洋経済新報社）や週刊ダイヤモンド（ダイヤモンド社）があります。また、金融商品全般を扱っている日経マネー（日経ホーム出版）やマネージャパン（ＳＳコミュニケーションズ）などでも株式に関する特集が組まれることがあります。雑誌ですから、株価の面からはタイムリーとはいえないことがありますが、会社の経営方針や事業展開などに関してはかなり詳しい内容が取り上げられることがありますから研究材料としてたいへん参考になります。

Category : 株配当